執筆・協力:東建IT研究会
「建設会社の利益に結びつくITの研究及び支援」を目的に、東京建設業協会内に平成16年5月14日に設立した研究会。月1回の定例会議で、講習会の企画・開催、意見交換会、調査・研究、教育プログラム策定などの活動を行っている。座長は、前田建設工業の児山満氏。
・東建IT研究会のウェブサイト
・建設IT読本 2009
・建設ITスキル評価基準及び自己診断ツール
・建設ITスキル自己診断ツール(ウェブ版)
・東京建設業協会のウェブサイト
執筆・協力:東建IT研究会
「建設会社の利益に結びつくITの研究及び支援」を目的に、東京建設業協会内に平成16年5月14日に設立した研究会。月1回の定例会議で、講習会の企画・開催、意見交換会、調査・研究、教育プログラム策定などの活動を行っている。座長は、前田建設工業の児山満氏。
・東建IT研究会のウェブサイト
・建設IT読本 2009
・建設ITスキル評価基準及び自己診断ツール
・建設ITスキル自己診断ツール(ウェブ版)
・東京建設業協会のウェブサイト
スマートグリッドとは、従来の送電網にITを組み込み、電力を制御することで効率よく供給する仕組みのことである。米国発の概念であり、「次世代送電網」と訳される。事務所や家庭にスマートメーター(通信機能などを持つ電気メーター)を取り付け、メーターごとの電力使用状況を計測できるようにする。これにより、電力会…
AR(Augmented Reality:拡張現実)とは、カメラなどに映し出された現実環境の情報に、コンピュータが作り出した仮想的な物体などの情報を重ね合わせて表示する技術のこと。
先週、「建設ITキーワード:IT統制」がケンプラッツで公開されました。今回は、キーワード解説から一歩進めて、IT統制の成熟度を高め、実のあるものとしていくにはどうしたらよいのかについて、まとめてみたいと思います。
IT統制とは、「IT を利用した情報システムに対する内部統制」のことを指す。アクセス制御機能による財務情報へのアクセス制限を有効に機能させるためのID、パスワードの管理などがそれに当たる。
地理空間情報とは、位置情報(時刻情報を含む)に関連づけられた様々な情報のことである。地理空間情報活用推進基本法(平成19年5月30日法律第63号)の第2号第1項には、「空間上の特定の地点又は区域の位置を示す情報(当該情報に係る時点に関する情報を含む)」と定義されている。
サーバー仮想化とは、一台の物理的なサーバーを、複数台の仮想的なサーバーに分割しているかのように割り振って動作させ、それぞれの仮想サーバーに別々のOSを同時に稼働させる技術である。
RFIDとは"Radio Frequency Identification"の略。IDを持つ情報媒体(RFタグ)の情報を無線で認識できるようにして、個人情報や製品情報などを認証する技術全般のこと。建設業においても有効なツールとして今後とも活用が進むことが予想される。
情報化施工とは、生産性および品質の向上を図るために、施工現場で建設ICT(Information and Communications Technology:情報通信技術)を活用することをいう。情報化施工のメリットとしては、施工の効率化・合理化による、安全性や品質の向上、工期短縮などが挙げられる。
クラウドコンピューティングとは、ネットワーク(インターネット)上にあるIT資源を使った各種サービスを目的ごとに用いることをという。建設業界での活用事例も増えつつある。
建設現場と本支店・内勤部署を結ぶ全店ネットワーク、本支店LANや建設現場ネットワークを活用したデータ連携による情報の電子化・共有化が可能となった。必然的に、現場職員のITスキルの向上が求められるようになる。
「内部統制」は、2006年6月にJ-SOX法が成立したことで一気に注目を浴びるようになった言葉です。J-SOX法とは、「金融商品取引法」が上場企業に課した内部統制の報告制度のことです。ただ、「内部統制」という言葉を目にする機会はあっても、「実際にはどんなことをするの?」「建築現場ではなにをすればいい…
今、CALSはどうなっているのか。そして、これからどうなるのかについて解説します。まずは、国土交通省が実施中の「国土交通省CALS/ECアクションプログラム2008(AP2008)」の概要を説明しましょう。
CALSという言葉を聞いたことがなくても、CALSから生まれた電子入札や電子納品といった言葉は聞いたことがあると思います。建設ITを語るとき、CALSを抜きに語ることはできません! 今後の建設ITの動向、特に建設現場でのITを勉強する上での基礎知識として、CALSを理解しておく必要があります。今回は…
建設業界(建築現場)は、いまやITの利用なくして建築現場の仕事は前に進みません。お客さま(法人であれば、複数の関係部署の社員)、ゼネコンの社員、協力業者の社員、メーカーの社員の個人データから、建物を造る為のゼロから完成までのすべてのデータがIT機器を介して“情報”となって建築現場に存在しています。情…
昨今のIT(情報技術)の進展、特に情報通信ネットワークの性能アップとコストダウンにより、大容量の電子データ交換が手軽に行えるようになってきました。大容量の情報を扱う建設生産活動の現場でも、ITを活用できる場面が増えてきたといえます。
「電子納品対象工事なので、よろしく!」。こんな言葉を残し発注者は去って行った――。まるで、恐怖映画の始まりのような書き出しですが、電子納品がこんな状況で実施されている現場はまだまだたくさんあります。
パソコンを業務で利用している方は、毎日といっても過言でないほどマイクロソフトのオフィス製品を使われているのではないでしょうか。