写真：北崎 朋希
情報技術の進展、グローバル化、労働環境の変化などを背景に、不動産業界では新たなビジネスモデル構築に成功したプレーヤーが多数出現している。Property Tech、あるいはReal Estate Tech と呼ばれる新興勢力だ。大きな反響を呼んだ前回の連載から約１年。この間、スタートアップ企業同士の合併や大企業との合従連衡が進み、業界の勢力図は次々と塗り替えられつつある。米ニューヨーク在住の不動産アナリスト・北崎朋希氏に、再び現地のトレンドを報告してもらった。
連載目次
- 9月13日（水）新旧勢力の戦い（1）：トランプの娘婿が仕掛けるファンド革命
- 9月14日（木）新旧勢力の戦い（2）：テック買収で時間を買うCBRE
- 9月20日（水）VC投資（1）既存業界が育む起業環境
- 9月21日（木）VC投資（2）オープンイノベーションの潮流
- 9月27日（水）成長の苦悩（1）陰りが見え始めた民泊ビジネス
- 9月28日（木）成長の苦悩（2）Zillow帝国のつまずき
- 10月4日（水）テックが変えるオフィス市場（1）：巨大化する“TAMI”
- 10月5日（木）テックが変えるオフィス市場（2）：WeWorkの変身
- 10月11日（水）テックが変える都市空間（1）：Googleが仕掛ける都市のスマート化
- 10月12日（木）テックが変える都市空間（2）：Facebookが挑む住宅問題
注：掲載日、タイトルは予告なく変更することがあります。
著者紹介：北崎 朋希（きたざき ともき）氏
2006年野村総合研究所に入社。都市政策や不動産開発・投資に関する調査研究やコンサルティングに従事。内閣官房 地域活性化統合事務局「都市再生の推進に係る有識者ボード経済効果ワーキンググループ」委員などを務める。2015年から現在まで、三井不動産アメリカ（ニューヨーク）で不動産開発・投資に関する調査研究に従事。著書に「社会インフラ次なる転換」（共著。東洋経済新報社）、「徹底分析アベノミクス成果と課題」（共著。中央経済社）「東京・首都圏はこう変わる！未来計画2020」（共著。日本経済新聞社）。近著に、都市再生特区制度の功罪を分析した「東京・都市再生の真実」（水曜社）がある。筑波大学大学院システム情報工学研究科修了。博士（工学）
連載：不動産テックの攻防（シリーズ1）一覧
2016年8月〜9月配信
- 8月8日（月）Airbnbエコノミー（1）：噴出する副作用
- 8月9日（火）Airbnbエコノミー（2）：敵対か融和か、行政の選択
- 8月22日（月）コラボオフィスの雄・WeWork（1）：金融街を侵食
- 8月23日（火）コラボオフィスの雄・WeWork（2）：住宅分野での野望
- 8月29日（月）AIの先駆者・Zillow（1）：価格推計に相次ぐ批判
- 8月30日（火）AIの先駆者・Zillow（2）：成長の袋小路へ
- 9月5日（月）クラウドファンディング（1）：急増する調達資金
- 9月6日（火）クラウドファンディング（2）：WTC再建へ活用
- 9月12日（月）仲介ビジネス（1）：P2P取引の脅威
- 9月13日（火）仲介ビジネス（2）：既存業者の革新を支援
