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イエイリ建設IT戦略

2016年はVR元年?BIMモデルの用途も拡大

2016/01/22

建物や街並みなどの3D映像を、まるで現実のように体験できる「バーチャルリアリティー(仮想現実感)」が一般に普及し始め、2016は「バーチャルリアリティー元年」になると言われている。これまでは道路や機械設計などプロ用のツールだったが、最近では不動産業や結婚式場などのプロモーションにも使われ始めている。

 三菱地所グループは2015年10月から、住宅・オフィスの営業現場で高画質バーチャルリアリティー(以下、VR)の活用を始めた。その一貫として、三菱地所ホームは、VRを活用した「没入体験型」の営業ツールを、「ホームギャラリー」と呼ばれる新築注文住宅事業の展示場18カ所すべてに導入し始めたのだ。

 使う設備はタブレット端末と、ヘッドマウントディスプレー(HMD)と呼ばれるゴーグル型の超小型モニター「GearVR」だ。これで、畳半分ほどのスペースがあれば、そこに立つだけで、物件をリアルに見学できる。

ヘッドマウントディスプレー「GearVR」(写真:三菱地所ホーム)

 タブレット端末にはすべてのホームギャラリーの室内空間が収録されている。来場客がHMDを着けて見ると、まるでその部屋に行ったかのような錯覚に陥る。

 例えば、頭を右に向けると、その動きに合わせて部屋の右側が、上を見ると天井が、下を見ると床が見える。自分の動きと連動して周囲全方向の画像を見ることができるのだ。

タブレット端末に収められた室内空間の画像(写真:三菱地所ホーム)

 住宅を建てようとする人にとって、住宅展示場を巡るのは最近の住宅事情を知る上で大きな参考となる。

 一方、スペースに限りがあるため、すべてのデザインや設備を見ることができなかったり、同じ住宅メーカーや工務店でも他の展示場が地理的に離れているため、見に行きにくかったりする。

 このシステムがあれば、地理的に離れた別のホームギャラリーにある住宅でも、そこに移動して室内を見て回るかのようにデザインなどを確認できる。

 すべての展示場にVRを利用した営業ツールを導入したのは、注文住宅業界として初めてのことだ。

 今後は、顧客の物件が設計段階のとき、そのプランをVR画像化して、図面やCGパースでは表現が難しい空間構成やインテリアのテイストをリアルに体感できる営業ツールを整備していくことも検討している。

家入 龍太日経アーキテクチュア

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