自衛隊や警察、消防の活躍は報じられるのに、なぜ建設関係者の奮闘ぶりは表に出てこないのか――。東日本大震災の復旧に関する報道で、多くの建設関係者はこう感じたようです。あれから5年以上がたちますが、日経コンストラクションの編集部には、こうした意見がいまでも読者から寄せられます。
この4月に発生した熊本地震では、東日本大震災に比べて報道量が少なかったせいもあり、建設関係者が果たした役割について報じられることはあまりなかった気がします。しかし、関係者の尽力によって、早期に復旧を果たしたインフラは少なくありません。
日経コンストラクション9月26日号では、特集「追跡・熊本地震 挑む！スピード復旧」を企画しました。一般紙が報じない早期復旧の舞台裏を明らかにします。
例えば、九州自動車道の木山川橋。前震と本震を受け、桁間に段差や開きが生じ、桁が支承から脱落するという大きな被害を受けました。しかし、わずか2週間で仮復旧を終え、車種や速度の制限付きながら車が通れるようになりました。過去に、盛り土の崩壊で寸断された高速道路を短期間で復旧したケースはありましたが、複雑な構造計算が必要になる橋の場合、時間を要するのが一般的です。
早期復旧を可能にしたのは、発災直後の技術者の判断でした。管理者である西日本高速道路会社は、復旧の設計を行う前に復旧工事に取り掛かったのです。具体的には、前震が発生した翌朝には現地に施工者を呼び寄せ、担当割りを現地で決め、大まかな復旧方針を伝えました。桁を支えるベントなどの細かい仕様は決めず、安全率を考慮して上部構造の荷重と車載荷重を施工者に伝えただけでした。そして、ベントやサンドル設置時の構造計算は、復旧工事を進めるのと並行して実施したのです。設計を待ってから復旧工事を始めていたら、2週間での復旧は不可能だったでしょう。
特集記事ではこのほか、余震や土石流に悩まされながらも急ピッチで復旧が進む俵山トンネル、土木と建築の垣根を越えて短期間で倒壊対策工事を成功させた熊本城なども取材しました。記事で取り上げた技術者の知恵と工夫は、災害復旧に限らず、緊急事態に遭遇した際の対処法として、参考にしていただけると思います。
