土木の仕事をする人にとって資格は欠かせません。なかでも、一級土木施工管理技士や技術士などは、この業界に入る多くの人が目指しているでしょう。これらは日々の仕事に直結する資格ですから、取得する人が多いのもうなずけます。
一方で、「取得者の少なさ故に重宝される資格」というのもあります。試験が難しくて合格者が少ないというより、土木との接点が少なく取得者が社内にあまりいないといった資格です。こうした資格を持つ人がいれば、会社が事業領域を広げられる可能性が高まります。
日経コンストラクション2月8日号では、特集「攻めの資格活用」を企画しました。取った資格を生かして会社の事業領域を広げたり、ほかの人ができない仕事を担ったりなど、資格を積極的に活用している技術者の事例を紹介しました。
建設会社や建設コンサルタント会社に所属する技術士は、多くが建設部門、または総合技術監理部門（建設）です。そんななか、それ以外の部門の資格を持っていれば、活用の幅が大いに広がります。記事では、情報工学部門の技術士資格を生かして自治体発注の河川砂防情報システムの設計を任されている建設コンサルタント会社の技術者や、建設会社で廃棄物処分場建設を一手に担う衛生工学部門の技術士などを紹介しています。土木の仕事の質が変化していることで、これまでとは違った資格を活用する場面が増えてきたのです。
また、別の側面からも、「役立つ資格」に変化が起こっています。国土交通省が昨年から開始した「民間資格の登録制度」の影響です。例えば橋の点検業務を対象に登録された構造物診断士の試験では、昨年の受験者が前年の4倍に増加。そのほか、今後の登録を見据えて新たな資格の創設も相次いでいます。こうした資格にまつわる最新動向も、特集記事で取り上げました。
特集の後半では、恒例の「土木関連資格ガイド」を掲載しています。土木の仕事をするうえで役立つ20の資格について、今年の試験スケジュールや直近の合格率、出題傾向などを紹介しました。これから役立つ資格を見極め、取得にチャレンジしてみてはいかがでしょうか。
