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オフィスビルデータベース

東京都心7区のオフィスビル情報を独自調査!

オフィスビルデータベース


日経不動産マーケット情報(編)

<対象エリアと料金>
・千代田区 本体800,000円+税
・中央区  本体800,000円+税
・港 区  本体800,000円+税
・新宿区  本体300,000円+税
・渋谷区  本体300,000円+税
・品川区  本体300,000円+税
・豊島区  本体200,000円+税
・7区セット特価
     本体2,800,000円+税
  • <データベース版>        
  • ■ 年間利用料:本体3,600,000円+税

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東京都心7区(千代田区 中央区 港区 新宿区 渋谷区 品川区 豊島区)
延べ床面積3000㎡以上のオフィスビルを中心に約3000棟のビルデータを収録

月次更新で常に情報をメンテナンス!

 日経不動産マーケット情報では、東京都心7区に存在する延べ床面積3000m2以上のオフィスビル約3000棟を対象に現地調査を実施。各ビルの入居テナントや所有者情報、築年数などのデータを抽出し、「オフィスビルデータベース」を独自に構築しています。

 「日経不動産マーケット情報」がキャッチした売買、企業移転、新規開発情報を元に、所有者、テナント等の情報を月次で更新。加えて調査員が年間を通じて収録ビルのテナント看板を調査し、テナント情報の更新も実施しています。

 テナント企業へのオフィス移転の提案やオフィス機器等の営業リストとして、またビルオーナーへの設備投資・改修提案や、ビル取得に向けた市場分析などに最適な情報ツールです。本データベースに収録しているビル情報はすべてExcelファイルでダウンロードできるため、エリア別のビル集積状況、ビル所有者属性など、独自の分析も可能。オフィスビル戦略に欠かせない詳細データが満載の「オフィスビルデータベース」を是非ご活用ください。

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各ビルの主な収録データ

  • (1)ビル名称
  • (2)所在地
  • (3)延べ床面積
  • (4)各階面積
  • (5)テナント名
  • (6)構造
  • (7)階数
  • (8)竣工年
  • (9)所有者情報
  • (10)所有者住所
  • (11)所有者業種
  • (12)所有権移転時期
  • (13)Google mapリンク

収録データ数と内訳

千代田区
638棟
中央区
680棟
港 区
779棟
新宿区
322棟
渋谷区
299棟
品川区
196棟
豊島区
111棟
合計
3025棟

※サービス提供中にビルの開発、解体が行われた場合には収録ビル数は増減します。

収録対象ビルやデータに関する注意事項

  • 東京都心7区(千代田区、中央区、港区、新宿区、渋谷区、品川区、豊島区)のオフィスを主用途とするビルです。
  • 日経不動産マーケット情報がビル売買、ビル開発、テナント企業移転などの取材過程でキャッチした建物や、過去数年の間に、オフィスフロアの募集があった主なビルです。対象エリアのすべてのオフィスビルを収録しているわけではありません。
  • このデータベースでは、中規模ビルを「延べ床面積3000m2以上、1万m2未満」、大規模ビルを「延べ床面積1万m2以上」と定義しています。
  • 店舗だけが入居しているビルや、住居主体だが一部をオフィスとして使用しているビルが含まれている場合があります。
  • 各ビルに入居している企業や団体は、原則として現地調査に基づいて記していますが、実際に入居している企業・団体名がデータと異なることもあります。
  • 完成直後または解体前などの理由で、空き状態のビルも含んでいます。
  • 一般に公表されているビルの階数・面積などと、登記簿に記載された階数・面積などが異なる場合があります。
  • 企業・団体の入居階数が確認できなかったビルについて、企業・団体名だけを欄外に記しているケースがあります。
  • 各ビルシート下欄のテナント一覧の「推定専有面積」は、編集部が各階面積から一定の条件を仮定して参考に計算した試算値であり、正確なものではありません。
  • 構造、階数、竣工年、所有権移転時期、所有者(受益権者)、所有者(受益権者)住所、延べ床面積は、原則として登記簿から入手しました。登記簿が確認できず、その他の資料から得た情報も一部、含んでいます。
  • ビルが区分所有の場合、原則として区分所有欄に家屋番号の一つを記載し、所有者欄には当該部分の所有者を記しています。最大持ち分の所有者とは限りません。
  • ビルが共有の場合、原則として共有欄に「1」と記載し、所有者欄には共有者の1者だけを記しています。最大持ち分の所有者とは限りません。
  • 所有者業種は、原則として東京証券取引所の業種分類に基づき編集部が判断しました。複数の事業を展開している企業・団体は、編集部の判断で代表的な1業種を選択しています。また、東証の分類に存在しない分野は編集部が独自に設定しました。
  • Googlemapリンクは参考に示した情報です。日経BP社が動作を保証するものではありません。Googleのサービス利用規約に従ってご利用ください。
  • データベースやデータ集の利用・販売に際し、利用者や購入者に対して以下の条件を付します。ご了承ください。①利用者や購入者の利用範囲は、同じ法人内に限る。 ②データベースやデータ集を販売しない。 ③データベースやデータ集に収録したデータを、インターネットなどを使って不特定多数が閲覧できる状態にしない。

収録対象ビルやデータに関する注意事項

•データベースやデータ集の利用・販売に際し、利用者や購入者に対して以下の条件を付します。ご了承ください。

  • 利用者や購入者の利用範囲は、同じ法人内に限る。
  • データベースやデータ集を販売しない。
  • データベースやデータ集に収録したデータを、インターネットなどを使って不特定多数が閲覧できる状態にしない。

データベースや商品(CD-ROM)についての注意事項

  • 掲載している情報は調査時点または編集時点のものです。
  • Excelファイルを加工する場合は、パソコンに保存してからお使いください。
  • 収録した情報の無断転載を禁じます。著作権は日経BP社または情報提供者に帰属します。
  • ExcelデータはMicrosoft Excel2016で作成しています。Windows7で動作を確認しています。
  • コンテンツは作成時点で入手可能な情報および取材に基づいて作成していますが、その正確性、完全性について日経BP社が責任を負うものではありません。

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