繰り返された大地震

　熊本地震の特徴は、何といっても、震度6～7という規模の地震動が連続するなど、近代の日本ではなかった現象ではないだろうか〔記事1〕。日本中の住宅関係者に驚きを与えた。

〔記事1〕本震は前震の1.6倍の破壊力 筑波大・境教授の地震動分析（2）

4月16日未明、熊本地方を中心に最大震度6強（当時）を観測する地震が発生した。マグニチュード（M）は7.3で、14日21時30分ころに発生したM6.5の地震よりも震源の規模が大きい。気象庁は16日の会見で、16日未明の地震を「本震」、14日に発生した地震を「前震」とする見解を示した。

　これがきっかけとなり、繰り返しの地震に対する意識が強くなったといっても過言ではないだろう。国は「余震」という表現を見直し、情報提供の在り方を改めた〔記事2〕。

〔記事2〕「余震」の表現などを見直し

政府の地震調査委員会は8月19日、大地震後の地震活動の見通しに関する情報の在り方について見直すことを決めた。

　4月16日に発生した本震よりも前のタイミングで現地入りしていた日経ホームビルダーの荒川記者は、その被害状況を数多く伝えた〔記事3～5〕。取材を続けるなか、住宅に関する疑問も次第に浮かび上がってきた。

〔記事3〕柱の座屈やタイル落下など、築古の建物に被害大

下の写真は、熊本市中央区に建つ築40年以上の建物。1階は鉄骨で2階が木造の混構造だ。16日未明の地震で倒壊した。1人暮らしの高齢者は、すぐに救出されたため無事だった。

〔記事4〕築浅住宅が地震で倒壊、金物不備や増築が要因か

古い建物の被害が多い中で、比較的、建てた時期が新しいと思われるにもかかわらず、倒壊している建物がいくつかあった。

〔記事5〕住宅倒壊、新耐震後でも明暗分かれる

本震の発生後、木造住宅の耐震診断と補強に詳しい耐震研究会（東京都世田谷区）の建築実務者数人と、熊本県益城町に向かった。取材目的の第一は、新耐震基準導入以降に建築された木造住宅の、被害状況を知ることだ。