日経アーキテクチュアの2016年度決算調査で、過半数の企業が増収・増益だったことが明らかになった。人手不足が叫ばれるなか、女性の活躍を推進し、生産性を高めることは急務だ。子育て中の女性技術者をはじめ、個々の力を最大化するには、勤務形態の工夫など、柔軟な仕組みで働きやすい環境を整えることが不可欠になっている。女性が生き生きと働く組織を取材し、働き方改革のヒントを探った。
日経アーキテクチュアが設計事務所と建設会社に対して行った経営動向調査2017と同時に実施した女性活躍推進策に関するアンケート、および日経アーキテクチュア読者へのアンケートの結果に基づく。アンケート調査の概要などは「採用増えるも職場環境に課題」を参照（写真：稲垣 純也、都築 雅人、萩原 詩子、日経アーキテクチュア）
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目次
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Interview 女性の躍進ここまで！
伊藤明子氏（国土交通省住宅局長）
女性に「こうすべき」は禁句 -
設計編 新リーダーが示す飛躍の道筋
細やかな配慮がチームを一丸に -
施工編 女性管理者の現場力
女性の目線で作業環境を改善 -
先駆組織に学ぶ「女性中心」の運営術
柔軟な働き方で定着率を向上 -
女子学生の本音
仕事の中身より「人」を重視 -
アンケートに見る「女性躍進」の実情
採用増えるも職場環境に課題 -
子育てどうする？ 設計者夫婦の「今だから話せる苦心」
全ての経験を仕事に生かす -
2016年度 決算ランキング
過半数がなおも増収・増益
