2017年9月14日号

特集 女性が組織を伸ばす

柔軟な仕組みで個々の力を最大化 / 経営動向調査2017

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2017/09/13

日経アーキテクチュア

日経アーキテクチュアの2016年度決算調査で、過半数の企業が増収・増益だったことが明らかになった。人手不足が叫ばれるなか、女性の活躍を推進し、生産性を高めることは急務だ。子育て中の女性技術者をはじめ、個々の力を最大化するには、勤務形態の工夫など、柔軟な仕組みで働きやすい環境を整えることが不可欠になっている。女性が生き生きと働く組織を取材し、働き方改革のヒントを探った。

日経アーキテクチュアが設計事務所と建設会社に対して行った経営動向調査2017と同時に実施した女性活躍推進策に関するアンケート、および日経アーキテクチュア読者へのアンケートの結果に基づく。アンケート調査の概要などは「採用増えるも職場環境に課題」を参照(写真:稲垣 純也、都築 雅人、萩原 詩子、日経アーキテクチュア)

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森 清下田 健太郎谷口 りえ真部 保良田村 嘉麿萩原 詩子=ライター佐野 由佳=ライター日経アーキテクチュア