2016年度に導入した、ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス(ZEH)ビルダー登録制度。活況に見えた仕組みに陰りが出てきた。ZEHビルダーを対象とした17年度ZEH補助事業への応募数が失速。日経ホームビルダー調査では、「制度は要る」と答えたZEHビルダーが半数に届かなかったからだ。今後、住宅会社はZEHとどう向き合えばよいのか。糸口を探った。
目次
- 先駆者の現況
期待すれど現場に迷い - 4つの分かれ道
「待つ」「攻める」で揺らがない - 国の思惑
18年度は支援の大転換期に
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ZEHビルダー調査の結果を公開