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“賢い住宅”は繰り返される

2017/09/13

日経ホームビルダー

あらゆる機器や情報がインターネットでつながる「IoT(モノのインターネット)」。最近、住宅業界でもよく耳にするようになってきた。これからの住宅業界はIoTきっかけに、大きく変わっていくのだろうか――。第1回「AIスピーカーで住宅は変わる」では、最新の動向から「IoT住宅を取り巻く状況」をまとめた。第2回は、住宅業界での歴史を振り返りつつ、現状を整理する。(日経ホームビルダー編集部)

 大手ハウスメーカーが、IoT住宅に本腰を入れて取り組み始めた。大和ハウス工業や積水ハウスは実証実験を開始。ミサワホームはIoTを活用した住宅向けサービス「Link Gates(リンクゲイツ)」を4月からスタートさせた(詳しくは今後の連載記事に掲載)。果たして、住宅業界はIoT住宅で新たな需要を喚起できるのか。

ミサワホームは4月から、IoTを活用した住宅向けサービス「LinkGates(リンクゲイツ)」を開始(資料:ミサワホーム)

 大手の場合はSOUSEIとは少しスタンスが違う。大手を中心とした住宅業界には「今度こそ」との思いがあるからだ。住宅生産団体連合会(住団連)が作成したパンフレットを見ると、その背景が判る。

 住団連は2016年10月、日本電機工業会、ホームネットワーク規格普及団体のエコーネットコンソーシアムと共同で消費者向けに啓蒙用のパンフレット「これからの住宅のトレンド―ZEH・HEMS・IoT住宅で省エネで快適な住まいに」を作成した。このパンレットに描かれた「IoT住宅の目指す姿」を見ると、5年前の2012年頃に大手ハウスメーカーなどが売り出した「スマートハウス」のコンセプトとほとんど変わらない。

住宅生産団体連合会が作成したパンフレットに描かれた「IoT住宅の目指す姿」(資料:住宅生産団体連合会)

 ちなみに、スマートハウスは、HEMS(ホーム・エネルギー・マネジメント・システム)を中心的なデバイスとして、太陽光発電や蓄電池、エアコンなどの住宅設備を制御するというものだ。インターネットともつながることで、電力使用量のコンサルティングサービスといった新しいサービスが生まれるはずだった。

 だが、蓋を開けてみると、HEMSのモニターで使用電力量を「見える化」する機能を実現しただけ。居住者が利用したい新サービスは登場せず、「見える化」もすぐに飽きられて、失速してしまった。

 このような事情があるだけに、住宅業界にとっては、手垢が付いてしまった「スマートハウス」から「IoT住宅」に衣替えして、消費者の関心を再び引き寄せたいとの思惑があったのだろう。

 とはいえ、現時点では「IoT住宅」はまだイメージが先行し、具体的な中身は手探り状態だ。「本当にIoTやAIで住宅が売れるようになるのか」との声が、大手ハウスメーカーの内部からも聞こえてくる。

千葉 利宏=ライター日経ホームビルダー

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