今号（2017年1月26日号）は、日経アーキテクチュアという「雑誌」の真骨頂ともいえる号です。
「雑誌」という言葉は不思議な言葉です。「あなたは雑な人ですね」と言われて喜ぶ人はまずいないでしょう。そんなマイナスイメージの漂う言葉を冠に掲げているのですから。
幕末の1867年（慶応3年）に、洋学者の柳河春三（やながわしゅんさん）が「magazine」の訳語を「雑誌」としたのが最初、というのが定説のようです。ちなみに「新聞」という言葉は、日本では雑誌よりも少し早く、1860年代前半から使われていました。
「newspaper」がそのものずばり「新」であるのに対し、「magazine」に「雑」という言葉を当てたのは、どういう意図だったのか──。「雑」のそもそもの意味は「いろいろなものが入りまじっている状態」。そこから「整理されていない」というマイナスの意味が幅を利かせるようになったわけですが、「雑誌」という言葉を初めて使った洋学者はきっと、「過去も現在も未来も、いろいろなものが入りまじっているメディア」というポジティブな意味を持たせたかったのではないでしょうか。あくまで想像ではありますが……。
日経アーキテクチュア2017年1月26日号には、目玉記事が3つあります。どれも新聞やテレビ、ウェブのまとめサイトなどでは得られない、専門雑誌ならではの情報です。
1つ目は特集「どうなる法制度2017 省エネ適判に備えよ！」です。
4月1日から省エネ基準適合義務化がスタートし、一定規模以上の建築物は、省エネ性能について基準を満たしているという判定を受けない限り、建てられなくなります。いわゆる「省エネ適判」です。「構造適判」が導入されたときと同じような混乱も危惧されています。
2017年にはこのほか、民泊や住宅改修などをめぐり建築関連の様々な新制度が動き始めます。建築実務者が今、備えておくべきことは何か──各制度のポイントを解説しました。
