2009年以降に大阪市中心部で完成する大型賃貸オフィスビルは、竣工時期が判明しているものだけを集計しても、賃貸可能床面積ベースで94万m2に上る。大型・築浅ビルのストックが不足している大阪にとっては、長い目で見ればプラス材料だが、当面の需給軟化は避けられそうにない。

　テナントの間では急激な経済環境の変化を受けて、計画していた移転や増床を見合わせる動きが広がっている。まだ足元の賃料にはそれほど変化は見られないが、空室率上昇の影響を受けて、投資家の間では以前のような賃料上昇を期待する声が消えた。

　正念場はビル供給がピークを迎える2012年だ。1年遅れとなった梅田北ヤード開発のスケジュール変更が吉と出るかどうか。市場関係者はかたずをのんで見守っている。

（詳しい記事を、4月20日発行の「日経不動産マーケット情報」2009年5月号に掲載しています）