成熟期にふさわしいシステム構築へ

建設界は、2020年以降の社会に何を残すべきか。人口減少に伴う都市機能の集約、民間の活力を使った地域振興など、課題を洗い出し、建設分野5媒体の編集長で議論した。

右から、畠中克弘＝日経アーキテクチュア編集長、桑原豊＝日経ホームビルダー編集長、三上一大＝日経不動産マーケット情報編集長、小原隆＝ケンプラッツ編集長、野中賢＝日経コンストラクション編集長（写真：中村宏）
右から、畠中克弘＝日経アーキテクチュア編集長、桑原豊＝日経ホームビルダー編集長、三上一大＝日経不動産マーケット情報編集長、小原隆＝ケンプラッツ編集長、野中賢＝日経コンストラクション編集長（写真：中村宏）

畠中　まず、人口減少社会という街づくりの大前提から語っていきましょうか。

三上　労働人口が減ると、オフィスビル需要も減ります。オフィスはマンションに建て替えられ、都心に住む人が増えるかもしれません。これまでのように郊外へスプロールしていくのではなく、内側へ機能を集約する街づくりが求められますね。