日経アーキテクチュアは4月6日、ムック「東京大改造マップ2020 最新版」を発売した。
「東京大改造マップ2020 最新版」の表紙。A4判変形、200ページ。紙版は1200円＋税
同書では東京23区内および横浜市内で2015年以降に完成する延べ面積1万m2以上の大規模プロジェクトを調査した。東京23区内に建設予定の大規模プロジェクト315件の合計は1855万m2。このうち、五輪が開催される20年までに、全体の85％に当たる1592万m2が完成することが分かった。
東京23区内で2015年以降に完成する延べ面積1万m2以上の建築物を調査した。調査に当たっては東京都が公開している標識設置届の情報に加え、主要なデベロッパーや設計事務所、建設会社、 計約80社に情報提供を依頼。そのほか、インターネットなどで一般公開されている情報なども加えた。標識設置届は15年2月12日時点で公開されているもののうち、15年以降に工事完了予定のものを対象とした（15年1月～4月に竣工済みのものも含まれる）。竣工時期が「年度」で公表されているものは次年扱いとした（資料：日経アーキテクチュア）
現状で判明している大規模プロジェクトのピークは15～16年で、いずれも年間350万m2を超えている。特にこの2年は住宅の割合が大きく、合計で200万m2を超える。
その後の全体数値を見ると、17～20年も毎年、200万m2前後で推移。17～20年については、これから具体化する計画も多いと推察されるので、急激に落ち込むことはなさそうだ。
しかし、五輪翌年の21年は9.9万m2と、がくんと落ちる。これも今後明らかになる計画はあるだろうが、五輪直後から翌年にかけての一過的な落ち込みは避けられないとみるのが自然だろう。
その先は、27年のリニア中央新幹線開通（東京－名古屋間）が第2の追い風となる予兆がある。22年は80.1万m2とやや盛り返し、25年も50万m2を超えている。
大手建設会社などに話を聞くと、「現在は建設費が高騰しているため、五輪終了まで着工を様子見している事業者が少なくない」との声が聞かれる。そうした事業者が実際に計画を具体化するかどうかは、五輪開催までに「観光立国」、あるいは「国際都市」に向けた意識の変化がどの程度進むかがひとつのカギとなりそうだ。
