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TARGET2020 1st Stage テクノロジー・ディスカッション

地震後に建物の被害を即座に判定して情報発信

ディスカッション Part. 1:プレゼンテーション(1) 被災度判定/情報発信

2014/12/15

小板橋裕一氏 こいたばし・ゆういち 日建設計構造設計部門構造設計部長 建築構造設計に24年間従事。趣味はサッカー。設計した主な建築物:横浜ベイホテル東急、戸田競艇場、デンカビッグスワンスタジアム、読売新聞東京本社、仙川キユーポート(写真:栗原克己)

 当社がこれまでに手掛けた制振構造の建物は120件、免震構造は190件ある。免震構造の建物については、評定物件の約10%を担当してきたことになる。

 最近、建物の安全・安心について発注者からよく言われるのが「建物利用者(テナント)の不安感を解消したい」「財産を損なわないようにしたい」ということだ。建築基準法を超える高い性能が求められている。

 こうした要求に応えていくには、より正確な実挙動の把握が必要だ。建物は設計をしたら終わりというわけではない。免震・制振デバイスを実寸・実地震波にて挙動の確認を行い、免震や制振が設計通りの性能になっているかを確認することが大事になる。

加藤光男=ライター日経アーキテクチュア

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