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25年に8割ZEB化へ実証実験重ねる

鹿島専務執行役員 建築設計担当 長谷川 俊雄氏

2014/05/12

経済産業省が推進するZEB(ネット・ゼロ・エネルギー・ビル)。省エネや創エネなどによって、業務用ビルの一次エネルギー消費量を正味ゼロにする取り組みだ。鹿島は自社ビルで実証実験を進めている。(日経アーキテクチュア)

長谷川 俊雄氏(写真:渡辺 慎一郎)

高コストの抑制が最大の課題

 経済産業省は、2009年11月に「ZEBの実現と展開について」を発表した。これを受けて、当社では20年までにZEBの第1号を実現し、25年には当社が設計・施工する新築建物の8割をZEB化する目標を掲げている。現在、鹿島技術研究所(東京都調布市)の本館研究棟や鹿島KIビル(東京都港区)など当社の自社ビルで、ZEB化の実証実験を続けている。

「見える化」が不可欠

 自然採光や自然通風を最大限利用して省エネ化したうえで、太陽光発電などによる創エネを組み合わせるのが、ZEBの基本的な考え方だ〔図1〕。具体的には、まず空調負荷を減らすことが重要だ。外装を二重にするダブルスキンや高性能のガラスなどを採用する。自然採光や自然換気にはアトリウムの利用も有効だ。

〔図1〕ZEBのイメージ
建物と設備の省エネ性能の向上や、再生可能エネルギーの活用などによって、建物の一次エネルギーの年間消費量を正味ゼロまたはおおむねゼロとする(資料:鹿島)

 設備面では、空調や照明をオフィス全体で調節するアンビエント用と、個人の感覚に合わせて個別に調節できるタスク用とを併用〔図2〕。快適性と経済性を両立できるようにする。外壁の緑化も有効だ。心理的なリフレッシュ効果があり、実際に室内の空調負荷を低減できることが分かっている。

〔図2〕オフィスでのZEB化のイメージ
高精度の人感センサーを開発して、従来よりもきめ細やかに空調や照明を制御。今後は、プリンター複合機の運転の見直しや蛍光管のLED化などの運用改善、軽微な改修でエネルギー消費量を削減する(資料:鹿島)

 スマートフォンやパソコンなどでエネルギーの消費状況を「見える化」して、利用者の省エネ意識を高めるエネルギーマネジメントも重要だ。「見える化」なくして、ZEBの実現はあり得ない。

 これらの取り組みによってエネルギー消費量の最小化を実現する。最低限必要な電力の供給は受け、太陽光発電などの再生可能エネルギーを利用し、年間を通してプラスマイナスでゼロにすることを目指す。

日経アーキテクチュア

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