東京スクエアガーデンの「京橋の丘」。低層部を多層の緑地帯にした（写真：東京建物）
「もうかりもしないのに、なぜ省エネにカネをかけなければならないのか」というビル事業者の疑問が、「社会が求めるから」という意識に変化し始めたのは2010年前後のことだ。そしてこの意識は、2011年3月の東日本大震災を経て、テナントのニーズを捉え、投資家の期待にも応える手段として浸透していく。省エネは一つの価値でしかなく、防災、事業継続、長寿命などを合わせたサステナビリティー（持続可能性）が、ビルづくりやビル選びに欠かせない視点として加わった。
第三者の認証が普及
そして2012年以降、環境配慮を軸とした新築や改修、運営、評価は、さらに進化を続けている。新築ビルがサステナブルな建物であることは当たり前。自称「サステナブル」では説得力に欠けるので、金融機関などの第三者による環境認証を取得する動きが活発化している。新築ビルだけでなく、築30年、築40年といったビルが改修を施し、高い格付けを取得するケースも出てきた。 すべての取り組みは、賃貸ビルにおける収益の源であるテナントの満足につながる。
●サステナブルビルに関する主な出来事
