この夏、大学時代の友人と飲む機会があった。皆、建築系学科卒で一級建築士だ。その飲み会の場で、建築士資格が話題になった。

　「建築士定期講習を受けていないのだが、自分の資格は大丈夫なのだろうか」「そういえば会社から講習を受けるように言われていないぞ」「いつの間にか資格が消滅していた、なんてことはないだろうな」――。

　飲み会に参加していたのは、ゼネコン1人とハウスメーカー2人。いずれも設計部など、業務として設計を担当する部署には配属されていない。建築士法改正後の資格の存否について、彼らはかなり不安に思っているようだった。そこで他の友人を含め、複数の実務者に実情を聞いた。

　質問は3つ。（1）会社から「定期講習を受けるように」と督促されたか。現時点で受講しているか。（2）所属部署によって定期講習受講の督促に違いはあるか。（3）改正建築士法について社内説明会などがあったか。以下が、質問に対する回答だ。

A氏：建設会社（設計部）
（1）督促された。受講した。
（2）部署による違いはない。
（3）あった。

B氏：建設会社（設計部）
（1）督促された。受講していない。
（2）建築士資格者全員に督促。部署による違いはない。
（3）なかった。社内メールでの情報案内程度。

C氏：建設会社（設計部）
（1）督促された。受講していない。
（2）定期講習を受ける必要のある部署のみ。
（3）あった。

D氏：建設会社（技術部）
（1）督促されていない。受講していない。
（2）設計部は督促されたようだ。社内の「所属建築士」の対象が「建築士資格を持っている全員」から「設計部など設計に従事し、定期講習受講済みの建築士」に変更する旨の通知文書は回覧された。
（3）所属建築士に対してだけあった。

E氏：設計事務所（設計部）
（1）督促された。受講していない。
（2）部署による違いはない。
（3）たびたび行われている。

F氏：設計事務所（設計部）
（1）督促された。受講した。
（2）部署による違いはない。
（3）あった。

G氏：ハウスメーカー（商品企画部）
（1）直接の督促はない。社内のイントラネットに案内があった程度。受講していない。
（2）イントラネット上の案内なので、部署による違いはない。
（3）あったかもしれないが、受けていない。

H氏：ハウスメーカー（開発部）
（1）督促されていない。受講していない。
（2）設計部門の社員に対して、個人の責務を啓発する程度。
（3）なかった。

I氏：不動産会社
（1）督促された。対象者にメールと資料の送付。定期講習は受けていないが、管理建築士に登録するために管理建築士講習は受講した。
（2）部署による違いはない。
（3）なかった。文書配布程度。