活用が進む工事情報共有システム

　昨今のIT（情報技術）の進展、特に情報通信ネットワークの性能アップとコストダウンにより、大容量の電子データ交換が手軽に行えるようになってきました。大容量の情報を扱う建設生産活動の現場でも、ITを活用できる場面が増えてきたといえます。

　特に建設の施工段階では設計図、施工図、仕様書、工事写真等々の大容量の情報を大量に取り扱います。しかも、施主、設計者、施工会社社員、協力会社社員など多くのメンバーが工事にかかわることを考えると、ITを活用した情報共有は、時間、費用、品質について大変効果的だといえるでしょう（表1）。

工事情報共有の目的とその実施方法について

　ITを活用した工事情報の共有には、電子メールでデータを送受信する方法とサーバーに蓄積して共有する方法があります。サーバーは自前で設置する場合と、ASP（Application Service Provider：ネットを介して業務用ソフトウエアを月額料金などで提供するサービス）などの外部サービスを利用する場合があります（図1）。

1）電子メールによる工事情報の共有
　電子メールは、既に皆さんは日常の業務で活用していると思います。ただし、電子メールはあくまでも個人レベルでの情報交換にすぎず、情報共有ツールとして見ると以下のような弱点があります。

2）共有サーバーによる工事情報の共有
　工事にかかわる情報を共有するために専用サーバーを設置する方法です。目的が限定されるため工事の特定などを考慮した情報共有が可能となります。ただし、工事関係者が所属する各組織からのアクセスとなるため、セキュリティーの確保などの技術的な課題や環境構築にかかわる費用負担の問題があります。さらにサーバー内のデータバックアップなどサーバーの管理・運用業務も発生します。

3）外部サービスによる工事情報の共有
　工事情報共有システムを自前で用意することなく、ASPによるサービスを使って情報共有することも可能です。情報共有の目的にあったASPサービスを選定・契約し、工事関係者の氏名やメールアドレスを登録することで利用できます。インターネット環境があればどこからでも利用することができ、データのバックアップやサーバー側のウイルス対策などはASP事業者側で行うため容易に利用を始めることができます。ただし、費用負担や工事終了後のデータの取り扱いなどは、関係者間で事前に取り決めておく必要があります。