シニアを組織化するNPO

　NPO法人の地質情報整備・活用機構（GUPI）は2012年7月から、現役を退いた地盤や地質の専門家を組織化して、自治体などに対するアドバイザーとして活動してもらう「ジオ・アドバイザー」制度を始めた。

地質情報整備・活用機構（GUPI）の黛技術委員（写真：奥野 慶四郎）
地質情報整備・活用機構（GUPI）の黛技術委員（写真：奥野 慶四郎）

　GUPIにメールやFAXで寄せられた地盤や地質に関する相談に対し、認定を受けたアドバイザーが回答するもの。GUPIの黛廣志技術委員は、「技術者不足に悩む自治体の職員が、未経験の調査計画の積算や地質調査に対する解釈を尋ねてきたり、地盤変化と工事との関係の有無の判定を委ねてきたりするケースが多い」と話す。

　アドバイザーとして認定されるには、実務経験が10年以上、技術士の資格を保有、地質調査会社や建設コンサルタント会社などを退職しているといった所定の条件を満たす必要がある。13年9月までに12人が認定されており、その大半は60歳代だという。GUPIは、ジオ・アドバイザーを地盤や地質に関する相談に応える専門家として、さらに利用を普及させたい考えだ。