残業時間の削減効果を確認
そのほか、グループごとに隔週程度の頻度で、WLB上の課題や解決策を話し合う場「カエル会議」を設け、月1回はワーク・ライフバランスのコンサルタントも参加。「打ち合わせを短時間で効果的に行いたい」、「経験などに応じて特定の人に集中する業務を分担できないか?」など、様々な課題を議論し、生まれたアイデアはどんどん実行した。
対象となったグループの社員は延べ約170人で、全社員の1割強。それにとどまらず、対象グループのアイデアを対象外の部署が長時間残業対策として導入するなど、取り組みの連鎖は社内全体に広がった。
同社のコンサルティングに加わったワーク・ライフバランスの工藤真由美氏は、次のように語る。
「WLBの取り組みで最大のネックは、一人ひとりの『変えられない』という意識。その意識が変わると、具体的な改善手法のアイデアは、本人たちからこそたくさん生まれてくる。この点をまずは経営層や管理職層から理解してもらい、現場のスタッフ同士ができるだけ一緒に話す時間を設けることが大切」。