「トーキョー」。9月7日（日本時間9月8日）、国際オリンピック委員会（IOC）のロゲ会長が発表した五輪開催都市の名前に、日本中が沸いた。この瞬間、東京大改造の号砲が鳴った。56年ぶりの開催となる2020年夏季五輪という巨大イベントは、大都市・東京にどのような変化をもたらすのか。
9月10日夜に開かれたIOC総会帰国会見。左から、滝川クリステル氏、吉野利明・東京都議会議長、水野正人・招致委員会副理事長、猪瀬直樹・東京都知事、森喜朗元首相、太田雄貴選手、佐藤真海選手（写真：池谷 和浩）
半径8kmの「コンパクトな大会」
開催決定を受けて一気に動き出すのが、競技会場などの施設整備だ。東京2020オリンピック・パラリンピック招致委員会の開催計画では「コンパクトな大会」を打ち出している。1964年オリンピック大会の「レガシー（遺産）」を活用し、大半の競技会場を、選手村から半径8km圏内に収めることをうたっている。全37会場のうち新設は22会場。このうち11会場を恒久施設とする。競技会場や選手村などの施設建設に要する費用は総額4554億円としている。
東京五輪の会場計画。ヘリテージゾーンと東京ベイゾーンの重なるところが、選手村となる（資料：東京2020オリンピック・パラリンピック招致委員会）
オリンピックスタジアムとなるのは、英国・ロンドンを拠点に活躍する建築家、ザハ・ハディド氏が手掛ける新国立競技場だ。現在の国立霞ケ丘競技場は解体され、8万人収容の開閉式競技場に生まれ変わる。15年10月に本体着工し、19年3月に完成する予定だ。工事費は約1300億円を想定している。また、国立代々木競技場、東京体育館、日本武道館といった1964年の五輪施設などを改修する。
新国立競技場のイメージ。2020年の夏季五輪では、オリンピックスタジアムになる。英国在住の建築家、ザハ・ハディド氏が基本構想を作成した（資料：日本スポーツ振興センター）
