すっかり暖かくなりました。今年は桜も早いようです。花便りとともに掲載する日経ホームビルダーの恒例企画が「住宅会社全国調査」。今年はタイトルに「限定戦略」という言葉を掲げました。

　今回の住宅会社ランキングでは、東新住建や富士ハウスのように、地域トップクラスの大手住宅会社が経営破綻する例が相次ぎました。そうしたなか、拡大指向を捨てて、あえて経営を絞り込むことで生き残りへの道を進む住宅会社にスポットを当てています。

　「エリア」「建設棟数」「素材」「商品」の4つのキーワードから、それぞれの戦略を紹介しています。例えば「エリア」を限定すれば、広域展開する会社に比べて高い機動力を得られます。営業、施工、アフターメンテナンスに至るまで、素早い対応が顧客からの信頼を培います。また、「商品」を限定することによって、想定顧客像を絞り込んでいる会社の事例も紹介しています。

　この住宅会社全国調査と、巻頭で紹介している緊急読者調査「経営者361人の本音」を重ね合わせると、逆風下で元気な住宅会社の共通点が浮かび上がってきます。それは例えば以下の4点です。

（1）地域にしっかり根を張っている
（2）無理な拡大指向をとらない
（3）OB顧客をうまく生かしている
（4）こまめにリフォーム工事をひろっている

　緊急読者調査で実施したアンケートに、2009年の受注見込みが「前年並み以上である」と回答した会社などの取り組みを見ていくと、まず「OB顧客」というキーワードが浮かび上がってきました。二番目は「小額リフォーム」。リフォームや修繕をしたいけれども、十分な予算がないという顧客が増えるなか、OB顧客にきちんと目配りをしながら、小額工事をコツコツ手堅くひろう会社が受注を伸ばしているようです。

　さらに4月号の特集記事では「瑕疵保険への8つの疑問」と題し、新たに義務付けられる瑕疵保険が家づくりの実務にどう影響するかを、“現場目線”からまとめました。「陸屋根では保険に入れないの？」「伝統構法の雨漏りに保険は下りないの？」など、現場の不安にこたえる内容です。今月号も役立つ情報が盛りだくさんの日経ホームビルダー4月号を、ぜひご覧ください。