編集長が語る日経コンストラクションの見どころ
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一見、地味な「材料」が土木を変える
電気や医療などの分野に比べて動きが少ない土木分野の技術。それを大きく変える可能性を秘めているのがICT（情報通信技術）の活用ですが、もう一つ、我々が注目しているものがあります。それは「材料」です。
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「インバウンド」は建設産業の仕事になるか？
2020年に4000万人、30年に6000万人――。政府の「明日の日本を支える観光ビジョン」に盛り込まれた訪日外国人旅行者（インバウンド）の目標値です。国を挙げて盛り上がりを期待するインバウンド需要ですが、建設産業への恩恵はあるのでしょうか。
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博多陥没事故、リスクの大きい現場には金を掛けて対策を
昨年11月に発生した博多駅前でのトンネル陥没事故。場所が大都市の繁華街だったことに加え、短期間での復旧、市長が先頭に立った事後対応といった“絵になる”話題が多く、テレビや新聞を大いににぎわしました。
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福島第一原発を支える“地道な”土木技術
1月30日、東京電力は福島第一原子力発電所2号機の原子炉格納容器内の撮影に初めて成功し、溶け落ちた核燃料（燃料デブリ）の可能性がある堆積物を確認しました。東日本大震災から間もなく丸6年を迎えるタイミングで、ようやく廃炉に向けて一歩踏み出しました。
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ベテランの資格取得、まずは取り組み方の見直しから
土木の世界では資格がものを言います。特に若い方は、「○歳までに○○の資格を取る」と目標を決めつつ、自分のキャリアプランを描くことが多いのではないでしょうか。ところが、年を重ねるにつれて勉強時間を取りにくくなり、記憶力も落ちていきます。
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ICTは2017年の“必須科目”
日経コンストラクションでは1月9日号に引き続き、1月23日号で特集「2017年の土木40語・後編」を企画しました。プロジェクトと技術に関して、2017年に大きな動きが予想されるキーワードを10個ずつ挙げ、トレンドを解説しています。
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2017年、i-Constructionの姿が見えてくる
新年明けましておめでとうございます。2017年は、これまで露呈した多くの課題の解決に向け、第一歩を踏み出さなければなりません。一方、昨年から本格化した生産性向上への取り組みを軌道に乗せるために、具体的なアクションを起こす年でもあります。
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品質偽装問題、技術を見つめ直すことも重要だ
ちょうど1年前、2015年12月28日号の「日経コンストラクションの見どころ」で、「今年は建設の品質が問われた1年だった」と書きました。落橋防止装置の溶接不良隠蔽、マンションでの杭のデータ改ざんなど、品質の信頼を揺るがす事態が相次ぎました。
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まだ「壁厚い」プレキャストの採用、打開策は？
今年度に入って取り組みが本格化しているi-Construction。ドローンや情報化施工、CIMといったICT（情報通信技術）の活用に、どうしても目が向きがちです。しかし、それだけではありません。規格の標準化をはじめとしたコンクリート工の省力化も重要なテーマです。
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博多の陥没事故で考えた「土木の広報」成否のカギ
土木の広報は言わば「古くて新しい」問題で、その重要性や難しさについて、皆さんも感じる局面があると思います。11月8日に発生した博多での道路陥没事故は、土木の広報について考えるうえでも参考になる事例でした。
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AIやロボットで、あなたの仕事はなくなる？
「建設現場の生産性を、2025年までに20％向上させるよう目指します」。9月12日の第1回未来投資会議で、安倍晋三首相はこう述べました。首相自ら、現場の生産性向上に関する数値目標を宣言したわけです。
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「脱・請け負い」で7兆円市場に飛び込め
10月1日、愛知県内の有料道路8路線で、民間企業による運営が始まりました。「道路コンセッション」の第1号となる事業です。早速、中部国際空港連絡道路の通行料を半額にするなど、利用者へのメリットを打ち出しています。
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手薄になりがちな“仮設”が事故を招く
高度経済成長期、建設事故による死亡者数は年間2000人を超えていました。その後、ソフト・ハード両面で対策が進み、1996年以降は1000人を下回り、2015年は327人にまで減少。過去最少を記録しました。
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一般紙では報じない熊本地震復旧の舞台裏
自衛隊や警察、消防の活躍は報じられるのに、なぜ建設関係者の奮闘ぶりは表に出てこないのか――。東日本大震災の復旧に関する報道で、多くの建設関係者はこう感じたようです。編集部には、こうした意見がいまでも寄せられます。
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利益率改善で建設会社は何を目指す？
建設投資が底を打って反転した2011年度以降、建設会社各社は好業績が続いています。日経コンストラクションでは毎年9月に建設会社の決算ランキングを特集していますが、ここ数年は「増収」、「増益」といった言葉が見出しに踊っています。
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土木分野で「五輪」よりもホットな市場
連日のリオデジャネイロ五輪に関する報道を見ていると、東京五輪までの期間がわずかしかないことを改めて感じます。建築分野を中心に今後2～3年は大小様々なプロジェクトが目白押しですが、土木分野ではどうでしょうか。
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東亜問題、現場は嘘をつくしかなかったのか？
今年４月に発覚した羽田空港の地盤改良工事での施工不良。偶然起きた施工ミスを報告できないまま……といった話かと思いきや、これまで日経コンストラクションでお伝えしてきたとおり、その実情は信じられないものでした。
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緑はインフラ整備の「添え物」ではない
「グリーンインフラ」。まだあまりなじみのない言葉ではないでしょうか。直訳すれば「緑の公共構造物」ですから、道路法面の緑化や施設の屋上庭園といったものが思い浮かぶかもしれません。しかし、グリーンインフラはもっと幅広い概念です。
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熊本地震、橋は「たまたま」落ちなかった？
熊本地震では、橋の被害が随所に見られました。ただ、落橋したのは4橋で、地震の規模の割には少なく感じられます。耐震補強や落橋防止の対策の効果が発揮されたことは間違いなさそうです。
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「i-Construction」は誰のため？
石井啓一・国土交通大臣が「i-Construction」の概念を発表したのは昨年11月。その後、あまり準備期間もないなかで、この4月からi-Constructionに関連した15の新基準の運用が始まりました。
